中学2年生が国語の授業で短歌を学びました。「短歌って何だろう？」という問いから、昔の他の詩型にも目を向け、なぜ短歌だけが残ったのかを探究。調べるうちに短歌の魅力に気づき、興味がどんどん深まっていきました。ＩＢ（国際バカロレア）認定に向けて、先生方の授業が光る瓜幕中学校です。 「　和歌たちの　サバイバルにて　勝つ短歌　」 こちらは英語科の授業 I’d like to　まで聞き取れたサイエンスティーチャーの教頭です カメラ前　ドキドキ真顔　学び中 動画撮影中の１年生　多様な学びを展開してます！ 英語って　ひとりじゃなくて　チームだね 英語の授業中、「チェフってなーに？」「シェフだよ！」というやりとりから、あたたかい関係であることがわかりました。仲間と学ぶ楽しさが広がっています。週末、教頭は趣味でチェフになります。

「奥尻町教育DX・Step-Up事業」の動き 　日本最大の教育総合展EDIX東京ブースにて、佐賀未来塾ＩＣＴ活用教育研究所代表、福田孝義先生がご登壇されました。以下の福田先生のお話は非常に興味深いものでした。下記より是非お楽しみください。 佐賀未来塾ＩＣＴ活用教育研究所代表　福田孝義先生 　本日は、北海道の方で取り組んでおります地方からの教育改革についてお話をさせていただきたいと思います。「佐賀の人間がなぜ奥尻島なのか？」ですが、平成２８年当時、私が文部科学省のICTアドバイザーをしておりました折に、奥尻町から、「子供たちが島にいるからという理由で、思うような教育サービスが受けられないのでなんとかなりませんか？」というご相談がありました。そして、それ以来、ずっと継続して相談対応を行ってるんですが、今回やっと国の方から予算をつけていただきまして、奥尻の子供たちに、今風の教育環境を提供することができました。これは全国色々な子供たちに使えるのではないかと思い、特に不登校とか、または、最近注目されている夜間中学など、学び直しをしようという子供たちに高いアドバンテージがある事業（取組）ではないかと思っております。 　佐賀県でやっている時には、小学校、中学校、高校またぎの学力向上対策で入試改革や新しい学校づくり、最後は副教育長として、県立の中学校、高校、特別支援学校、全ての子供たち、１人１台のタブレットを用意した次第ですが、今回の取組は、教育DX時代の今風のチャレンジと考えています。 　奥尻の先生方がいつも言われるんですが、奥尻は自然が豊かだし、歴史もある。平成の初めには、大災害があり、島の半分が被害にあわれたという厳しい思いもされたようですが、子供たちは奥尻に住んでいるがために、いわゆる教育サービスの面で、若干ものたりないものがある、ということで、今回、それを埋めるために、教育委員会と、首長部局、さらには、国とか、北海道庁、檜山教育局など、その地区でスクラムを組みまして、最後、これが肝だと思っているのですが、やはり行政だけではできないものが多いものですから、企業の皆様にもお声がけをして、お手伝いをしていただこうということです。 　内閣府では、全国の自治体に対して、こういう地方活性化の事業をやることに応援をしてくれています。私は行政は長かったんですけど、自治体の多くは、自前の予算だけではなかなか厳しいものがありますが、この事業では、半額を国が面倒を見てくれるんです。地方としては、かなりありがたいです。さらに今回の奥尻の件は、国へ出す提案書作成の段階から私も入りましたし、内閣府から指名を受けた業者さんも入っていただいて、３者で作りあげました。一緒にやることにより、提案書も出せ、採択いただくまでにいたりました。 　今回、やろうとしていることはとにかく地域間格差をなくしたいこと。地方であるが故になど、または不登校であるが故にとか、何々があるが故にというのを今回解消したいと思いました。国としては、あくまでも色々と文科省はやってくれてはいますが、どうしても都市部が中心にならざるを得ない。全国に目を向けた場合、地方発の１つのモデルとして、奥尻が使えるんじゃないかと思っております。 　これは、奥尻町でお聞きしたお言葉ですが、フィンランドの横にエストニアという国があります。小さな国ですけど、ICTでは世界一です。エストニアの国で育った子供たちが全世界で活躍しています。ということは、北海道の奥尻町についても、ここで頑張った子供たちが、全国で活躍してもおかしくないんじゃないかという思いを持たれています。１つは、負けない学力をつけたい、２つ目は、STEAMのような近未来型の教育です。これから先の教育についても目くばせをしたい。そして、それをやろうとすると、２つのことが必要です。 １つは、支援体制、もう１つは、キャリアにつながることです。どんなに学力をつけても、学生時代が終わったら、しっかりその学力を維持し、将来のキャリアにつなげていきたい、それが大切です。 　そのための対策として、今回、４つの事業を用意しました。 １つ目は、「Web AI塾」。いわゆる、奥尻町には私塾がないんです。ですから子供たちが勉強をしようとすると、自分で本など買ってやるか、先生に質問する以外ないんです。そういうところで、塾をつくろうとしても厳しいものがありますよね。それで今回、フルクラウドでやり始めました。 　そして今回、初年度（１年目）の事業報告書を提示したところ、いろいろな方々から、とても喜んでいただきました。この報告書には、奥尻の子供たちが、学校の授業が始まるまでに何問問題を解いたか、授業中いくつ問題を解いたか、放課後、何問解いたか、家に帰って解いたか、全部データがあるんですよ。これをみると奥尻の子供たちが学校外でも、AIドリルを一生懸命勉強している姿が見えます。奥尻町の成績は北海道でも、かなり上位です。 　２つ目は、「Web STEAM教育」。実は奥尻町からすると一番遠い存在でした。これから先の未来を予測した学問ですから、中心としては、科学、工業、リベラルアート、数学、とか言いますけど、目指す方向性が21世紀型スキルということですので、もっと先に行けます。 　3つ目、キャリアについてはTOPPANさんが中心にやってくれてますけれど、他にも色々な企業様にご協力をいただいており、子供たちも喜んでくれています。 最後4つ目は支援センターです。平成22年のフューチャースクール当時、ICT支援員の存在が大きく注目されました。しかし、あれの欠点は、それができる人がなかなかみつからないのです。それを、今回、奥尻町では、WEBでできないだろうか、将来的にはアバターでできないだろうか、とやり始めましたけれど、とにかくICT支援をやるのは厳しいものがあるので、それをWEBの中で、バーチャルな世界でできないか、なのです。成果指標ももうけておりますので、これも今年の分を報告書につけております。 　次に、今回の報告書の中でも各方面からの反響が特に大きいデータですが、子供たちが1時間勉強したとか2時間勉強したとか、いいますよね。でも、どれぐらい問題を解いたかとか、どれぐらいわかったか、とかはないのですよ。なので、ここまで踏み込んで、何問解いたかまで示してあげると、いわゆる予算をつけるか否かを判断する人間としては、非常に分かりやすいのです。奥尻町には、現在、小学校が２つ、中学校が１つ、高校が１つあるんですけれど、この高等学校が道立の高校としては存続できないということになり、それを奥尻町がひきうけられて、新しい高校になり、そこに全国から子供たちが来ています。日本全国から北海道奥尻町にこられる子供たちに対して、例えば、中学校時代、少しなまけたとか、勉強の好き嫌いが激しかったというような理由で、凸凹があるんですが、その子供たちに、やりなおしの教材として使うようにしています。 結局、高校の勉強でつまづいたときに、あえて中学校、小学校まで戻ることによって、学びが補完できます。子供たちもプライドがあるんで、全てAIでやっています。 　グラフは、Web STEAM教育です。円グラフは、満足度を表しています。子供たちに対して、役立つと思うかとか、感想をきいてみたりなどしています。 子供たちって正直なもので、ロボットを使った授業には結構反応しています。難しいものについては、もう少し工夫をしないとうまくなっていかないかなと思うのです。 　今の子供たちは普通にパソコンを使っていますが、それをもう少しリッチな授業ができるようにということで新しい部屋を作ったところ、子供たちが色んなチャレンジをしてくれています。この先動き始めると思うんですけど、これまであったパソコン教室のリニューアル版、新しい形での提案なんです。 　あとはキャリア教育です。キャリア教育については、これから出てくるであろう職業を中心に取り扱い、色々な職業を体験してもらおうと思ってやっておりますので、子供たちにとっては、近未来な職業体験ができていると思いますし、現に評価も非常に高いです。 　色んなことをやるために、下支えするための組織、それが、Web教育DX支援センターです。子供たちはいろいろ工夫しながら学べばいいんですけれども、先生方にはフォローが必要です。先生方のフォローをするシステムがどうしても必要、それを今回作ったということです。Webを使った現場の支援体制など一緒に考えていただくと良いです。私は教育委員会に長く籍を置きましたが、今回、新しい仕組みを一緒に考えてみよう、というわけです。 　最後に、先生方にこの事業をやるにあたって、教育委員会と私たち、外部の人間、国の人間、それぞれの役割や何が目標かなど、一生懸命話をしました。その上で、あえて先生方に「こんなことをすることによってどう思われますか？」と尋ねたところ、よくなると回答した人が16％、ある程度よくなるが45％。約6割はいいかな、と回答していて、あと4割はそうじゃない。先生方は、新しいことに対しては、どうしても躊躇する傾向にあります。これを先生方が「よかったね！」と言ってくれるようにやること、これが2年目、3年目の仕事だと思っています。 そういったことで、北海道奥尻町のなかで、新しい教育改革の動きが始まっておりますけど、ぜひこれを北海道発の１つのステップとしてもらって、全国の子供たちに広げていってもらいたいと思いますし、できればそれを、離島とか山間部の学校とかだけではなく、都市部でも、不登校の子供とか、学校から足が遠のいている子供たち、また過去に学校から足が遠のいた子供たちもいますので、そういった子供たちにまず使っていただければ、勉強っておもしろいよね、ってなると思います。 参考：奥尻PTの連携校（特に、AIドリルのモデル校）としてご協力いただいている 九州文化学園小中学校の動き

すっかり教育活動の一部となりましたが、スマートフォンやご家庭でのタブレット端末も含め、「インターネットの安心・安全な使い方」はこれからの子どもたちにとってますます大切になってきます。今日は、講師の方を招いて、ネットモラルの学習が行われました。ネットに関わる様々な問題についてたくさん知ることができたようです。

北海道教育委員会は、どこに住んでいても高校生が自らの可能性を最大限に伸ばせるよう、多様な学習機会と質の高い教育環境の提供を目指し、小規模校への遠隔授業を導入している。道内の公立高校へ遠隔授業を配信する拠点「T-base」の現場を取材した。 北海道教育委員会は、どこに住んでいても高校生が自らの可能性を最大限に伸ばせるよう、多様な学習機会と質の高い教育環境の提供を目指し、小規模校への遠隔授業を実施している。 北海道内の中学校卒業者数は、ピーク時である1988年の9万2,222人から2023年の4万1,178人へとピーク時から約45％に減少。2031年には3万6,312人と2023年から約4,900人減少すると予測される。一方で、広大な北海道だからゆえ、通学の便への配慮から生徒数の減少率と、学校の減少率が比例しておらず、1学年1学級の小規模校が増加している。道内の約3割の公立高校が小規模校だといい、道立高校では小規模校を中心に教員が不足し、生徒の進路希望に応じた科目開設が難しい状況にある。 17年前に始まった北海道の遠隔授業 北海道の公立高校における遠隔授業の取組みは、2006年度の「新たな高校教育に関する指針」に遠隔授業等による学校間連携の充実が明記されたことがきっかけだ。2008年度に7つの高校で遠隔授業が始まり、2012年度には15校に増加、2013年度からは研究開発学校制度を活用し、単位認定の在り方に関する実証研究を開始した。地域連携特例校は、2017年度の19校から2020年度には24校に増加している。 2021年度には、文部科学省のCOREハイスクール・ネットワーク構想を活用し、生徒の多様な進路希望の実現および学校間連携の充実に向けた調査研究を開始。札幌市北区屯田の有朋（ゆうほう）高校内に「北海道高等学校遠隔授業配信センター（通称：T-base）」を設立し、集中管理方式に移行した。T-baseという名前は、Tele Teaching（遠隔授業を）、Tied Triangle（配信センター、受信校、道教委の三者がしっかりと結び付いて）、Tonden base（屯田から発信する拠点）から由来する。 T-baseは、生徒の興味・関心や進学希望等に対応する教科・科目の授業を配信し、連携校および離島に所在する道立高校の教育課程の充実を図っている。2023年度からはすべての学年で遠隔授業を配信しており、配信教科・科目の拡大や進路指導体制の充実を進めている。また、生徒が多様な意見や考えに触れながら協働的な活動を行うことができるよう、複数校に対して同時に授業配信を行うなど、他校の生徒と切磋琢磨できる環境の整備にも努めている。 　T-baseの設置目的は、都市部への生徒の流出を防ぎ、ふるさとの発展に貢献する人材を育成することにある。特に小規模校では、進路希望に対応した教科や科目の提供が困難であるため、T-baseがこれを補完する。2024年5月現在、受講している生徒は861名で、週250時間の授業を配信。配信教科・科目数は8教科29科目におよび、習熟度別授業や合同授業、年に2回の対面授業を実施している。さらに、長期休業中の春期・夏期・冬期講習には500名以上が参加し、進路ガイダンスも教員を対象に年5回、生徒を対象に年6回開催されている。 　T-baseには、フリーアドレス制の職員室に23名の専任教員が常駐し、国語、地歴・歴史、公民、数学、理科、音楽、書道、英語、情報の各教科を担当している。Google Chatを活用し、紙媒体の資料を原則廃止、朝の打合せ・定例職員会議を廃止するなど、ICTを活用した効率的な運営を行っている。 同センター次長の佐藤豊記先生と、遠隔授業を担当している4名の教員に、遠隔授業で大切にしていること、遠隔授業ならではの苦労や注意している点、工夫している点について話を聞いた。

今日は参観日。1年生は数学科の授業。IB（国際バカロレア）コーディネーターの教員による「学びの入口」です。課題に向かう生徒たちの姿は自由でのびのび。自分のペースで考える姿が印象的でした。さて、どんな発見があるかな？

ノーススターは16日、子どものオンライン診療アプリ「キッズドクター」が北海道鹿部町と連携を開始したと発表した。 同町民向けにキッズドクターが行う「チャット健康相談」の相談回数無制限プランを提供し、子育て世帯の安心・安全な暮らしをサポートする。 キッズドクターの「チャット健康相談」は、子どもの健康や病気に関する不安をチャットを通して看護師に無料で相談できる。通常3カ月に3回までの回数制限があるが、今回の連携により、同町の住民は回数制限なく何度でも利用できる。

北海道教育委員会は、どこに住んでいても高校生が自らの可能性を最大限に伸ばせるよう、多様な学習機会と質の高い教育環境の提供を目指し、小規模校への遠隔授業を導入している。道内の公立高校へ遠隔授業を配信する拠点「T-base」の現場を取材した。 北海道教育委員会は、どこに住んでいても高校生が自らの可能性を最大限に伸ばせるよう、多様な学習機会と質の高い教育環境の提供を目指し、小規模校への遠隔授業を実施している。 　北海道内の中学校卒業者数は、ピーク時である1988年の9万2,222人から2023年の4万1,178人へとピーク時から約45％に減少。2031年には3万6,312人と2023年から約4,900人減少すると予測される。一方で、広大な北海道だからゆえ、通学の便への配慮から生徒数の減少率と、学校の減少率が比例しておらず、1学年1学級の小規模校が増加している。道内の約3割の公立高校が小規模校だといい、道立高校では小規模校を中心に教員が不足し、生徒の進路希望に応じた科目開設が難しい状況にある。 17年前に始まった北海道の遠隔授業 　北海道の公立高校における遠隔授業の取組みは、2006年度の「新たな高校教育に関する指針」に遠隔授業等による学校間連携の充実が明記されたことがきっかけだ。2008年度に7つの高校で遠隔授業が始まり、2012年度には15校に増加、2013年度からは研究開発学校制度を活用し、単位認定の在り方に関する実証研究を開始した。地域連携特例校は、2017年度の19校から2020年度には24校に増加している。 　2021年度には、文部科学省のCOREハイスクール・ネットワーク構想を活用し、生徒の多様な進路希望の実現および学校間連携の充実に向けた調査研究を開始。札幌市北区屯田の有朋（ゆうほう）高校内に「北海道高等学校遠隔授業配信センター（通称：T-base）」を設立し、集中管理方式に移行した。T-baseという名前は、Tele Teaching（遠隔授業を）、Tied Triangle（配信センター、受信校、道教委の三者がしっかりと結び付いて）、Tonden base（屯田から発信する拠点）から由来する。 T-baseは、生徒の興味・関心や進学希望等に対応する教科・科目の授業を配信し、連携校および離島に所在する道立高校の教育課程の充実を図っている。2023年度からはすべての学年で遠隔授業を配信しており、配信教科・科目の拡大や進路指導体制の充実を進めている。また、生徒が多様な意見や考えに触れながら協働的な活動を行うことができるよう、複数校に対して同時に授業配信を行うなど、他校の生徒と切磋琢磨できる環境の整備にも努めている。 　T-baseの設置目的は、都市部への生徒の流出を防ぎ、ふるさとの発展に貢献する人材を育成することにある。特に小規模校では、進路希望に対応した教科や科目の提供が困難であるため、T-baseがこれを補完する。2024年5月現在、受講している生徒は861名で、週250時間の授業を配信。配信教科・科目数は8教科29科目におよび、習熟度別授業や合同授業、年に2回の対面授業を実施している。さらに、長期休業中の春期・夏期・冬期講習には500名以上が参加し、進路ガイダンスも教員を対象に年5回、生徒を対象に年6回開催されている。 　T-baseには、フリーアドレス制の職員室に23名の専任教員が常駐し、国語、地歴・歴史、公民、数学、理科、音楽、書道、英語、情報の各教科を担当している。Google Chatを活用し、紙媒体の資料を原則廃止、朝の打合せ・定例職員会議を廃止するなど、ICTを活用した効率的な運営を行っている。

理科「天気の変化」の学習で、子供たちはクロームブックを使って午前と午後の空の写真を撮り、雲の様子を観察しました。「雲がいっぱいのところは、写真で見ると灰色が濃いよ！」と、気づいたことを友達に話す子や、「あれ？雲がさっきより東の方に動いてる！」と驚いたように画面を見つめる子もいました。中には「この雲はなんて名前なんだろう？もっと知りたい！」と、雲の形に興味をもつ子の姿もあり、学びに対する意欲が高まっている様子が見られました。自分たちで空を見上げ、写真を撮り、比べて考える活動を通して、自然に対する関心や不思議に思う気持ちが育ってきています。

４月１４日（月）前記児童委員会スタート 第１回目の委員会を開催し、組織づくりを行いました。 どの委員会も、６年生が率先して話し合いを進めている活発な姿が見られました。 委員会の始まりに当たって、児童会書記局からは前期の児童会テーマが提示されました。 「ホップ☆ステップ☆シャイニング～笑顔でかがやけるように～」です。 大変なことも、みんなで力を合わせて乗り越えて、笑顔を広げよう、という願いが込められているそうです。 どの委員会も、このテーマに沿った活動を考え、推進していく予定です。

TENHOは22日、北海道函館工業高校の1年生を対象に、2月13・14日にオンラインで、3月17・18日に対面で、それぞれ探求学習を取り入れた授業を実施したと発表した。 今回の授業は、文部科学省「DXハイスクール」採択校の教育強化の一環として実施するもので、生成AIを活用した探究学習を通じて、生徒の論路的思考力や問題解決能力の育成を目指した。 全体を通じた同授業のゴールは、「質の高い探究学習で創造的な思考力を身につける」ことで、生成AIの理解と活用を通して、生徒一人ひとりが自分の課題を発見して、自ら解決策を考え、アウトプットに落とし込むまでのプロセスを体験した。 授業には、同校の電気情報工学科、建築科、電子機械科、環境土木科、工業化学科の5つの学科に所属する1年生が参加。各科それぞれ全4回で構成され、第1回・第2回はオンライン、第3回・第4回は対面形式で実施した。 同校では今後、教職員向けの生成AI研修も実施予定で、同社は生徒だけでなく、教職員にもAIリテラシーを広げ、授業設計や校務での活用を推進することで、学校全体でのDX化を支援していく。 【授業の概要】 ■「第1回・第2回オンライン授業」（2月13・14日） 実施形式：オンライン テーマ： ・「生成AIの基礎とChatGPTハンズオン学習」 ・「生成AIを活用したレポート作成」 主な内容： ・生成AIの基本的な仕組みに関するレクチャー ・ChatGPTを操作しながら、プロンプトのテクニックを実践 ・探究学習におけるレポート作成へのAI活用を体験 ■「第3回・第4回対面授業」（3月17・18日） 実施形式：対面 テーマ： ・「生成AIを用いて自身の苦手教科を特定する」 ・「生成AIを使って苦手教科を克服する」 主な内容： ・AIとの対話を通じた苦手分野の自己分析 ・苦手克服のための学習方法を生成AIと共に設計 ・AIを活用した自律的な学習姿勢の育成