２月に入り、各教室では学年の「まとめ」がスタートしています。４年生は、総合的な学習の時間にICT支援員に授業支援をしてもらいながら、一人１台ずつタブレット（ロイロノート）を使って「プレゼン」を作る学習にチャレンジしています。

公立学校情報通信ネットワーク環境施設整備補助金（国庫補助金）を活用して、竹富町立１３小中学校に校内 LAN ネットワーク環境整備をする。

名護市では、学校と児童生徒間の学習ツールとして「Google for Education」を導入いたします。「Google for Education」は、教育機関向けに提供されているサービスで、すでに多くの自治体で導入・運用されています。

石川氏が取り上げたＧＩＧＡスクール構想では、天久朝市教育部長が新年度の早い時期に各小中学校のネットワーク環境構築、1人1台のタブレット端末配置を行うと答弁した。石川氏はネットワーク環境の通信速度を懸念、対応を求めた。

那覇市内の小中学校では、「Chrome book」というタブレットが採用されます。各学級には、「充電保管庫」が設置されました。 タブレット端末が配布される予定は、まだ先ですが着々と環境整備が行われています。

本日午後よりオンライン授業研究会を行っています。テレビで授業のビデオを見ながら、パソコンのオンライン会議システムでお互いの情報交換や指導助言を行っています。初めての試みですが、新しい生活様式として今後普及していくことが考えられます。

◇情報機器整備事業および情報通信ネットワーク環境施設整備事業 GIGAスクール構想の実現に向け、市内の市立小中学校に通う児童生徒1人1台のPC等の端末整備を行うとともに、市内の市立小中学校において、高速大容量の通信ネットワーク環境の整備を行っています。

国は2023年度までに公立小中学校に通う児童生徒に1人1台、パソコンやタブレット端末を整備する「GIGAスクール構想」を進めている。県内で先進的にICT（情報通信技術）教育に取り組む学校では、すでにタブレット端末などを活用した授業を展開している。

浦添市立教育研究所が、ICT機器の活用や運用などを紹介するICT支援員だよりを掲載しています。

ANAグループのANAウイングスとANA沖縄空港は、沖縄県石垣市の中学生に向けて、パイロットや客室乗務員らが航空業界の仕事についてオンラインで紹介する航空教室を開いた。コロナ禍でのキャリア教育の一環として、5つの学校から2日間で334人の生徒が参加した。