昨日は6時間目に「委員会活動」がありました。図書委員会は図書室の本のメンテナンスを頑張っていました。2年生が1年生を連れて「学校案内」をしています。校長室にも上手に案内していました。3年生の道徳は「自分ががんばっていること」の発表でした。ロイロノートで自分の意見を送っています。

北校舎１階テラス前に３年生がタブレットを持って勢ぞろいしていました。理科の学習でモンシロチョウの観察をするためでした。観察用のキャベツを見ると、無数の食べ跡が…全てモンシロチョウの幼虫が食べたようです。子供たちは、交代しながらタブレットで撮影をしていましたが、モンシロチョウのたまごを発見して大喜びしていました。

わかくさ学級では、タブレットや問題集を活用して個別学習にしっかり取り組んでいます。1～3年生は歯科健診でした。学校医の荒瀬先生お世話になりました（写真は1年生）。4年生の国語は音読発表会。役割読みをグループで取り組んでいます。

タブレットでプログラミングを行っています。楽しそうです。1年生にロイロノートのログインなどを教えている6年生です。頼りになるお兄さんお姉さんたちです。テストが早く終わった子からタブレットでドリル学習をしている2年生です。

タブレット、電子黒板を使い、子どもたちは意欲的に学習に取り組んでいます。

熊本市教育センターは「小学校低学年用」「小学校高学年用」「中学生用」の3種類の情報端末ガイドブックを公開。教育センターのWebサイトからダウンロードできる。

熊本市といえば、新型コロナウイルスの感染拡大により学校が一斉休校になった2020年4月、ほかの自治体が何もできずにいたのを横目に、市内の全小中学校でオンライン授業を実現させたことで一躍有名になった自治体だ。こう聞くと、ICTの導入が進んでいただけと思う読者が中にはいるかもしれないが、熊本市は17年まで教育現場におけるICTの活用は政令指定都市で下から2番目という危機的な状況にあった。同年、熊本市の教育長に着任した遠藤洋路氏の下、教職員に1人1台、児童生徒3人に1台の端末整備を目指し、19年に小学校で、20年に中学校で配備を完了させた。その後、「意外といいらしいよ」と勧められて使い始める先生や、「もう少し使いたいな」という声が多くなり、「児童生徒1人に1台の端末にしてほしい」という要望が強くなっていったという。そんな矢先に新型コロナの感染拡大が始まった。3人に1台整備した学校端末はフル稼働、残りは家庭の端末でちょうどぴったりと1人1台を実現し、オンライン授業に踏み切れたというわけだ。

熊本県の推計人口調査結果報告（2021年版）によると、多子世帯の割合が子育て世帯の4割を超す山江村では、15歳未満の年少人口の割合が15・7%に上る。これは合志、嘉島、菊陽、大津、益城に続いて県内市町村で6番目に高い。上位は熊本市近郊で人口が増えていることを考えると、過疎地域の山江村は特徴的だ。「SNSこちら編集局」（S編）取材班は、少子化対策のヒントを探るべく同村へと向かった。山江村の人口は約3300人。近隣の市町村と同様に減少が続く。ただ、一定数の転入と、全国約1900の市区町村でトップ30に入る高い合計特殊出生率（2・08）＝女性が生涯に産む子どもの推定人数＝に支えられ、村は「緩やかな減少にとどまっている」と受け止める。村によると161戸の村営住宅は若い世代を中心に10軒ほどが常に入居待ちの状態だという。「まずは村営住宅に入居し、その後、村内にマイホームを構えるケースは多い」と村総務課。その受け皿となる宅地開発にも力を入れる。県内には少子化対策として第3子から補助を拡充する自治体が多い。山江村でも以前は定住促進を進めるため、第2子10万円、第3子30万円、第4子40万円、第5子以降50万円という出生祝い金制度を設けていた。しかし「第1子から子どもにかかる費用負担を一様に後押しすることが定住につながる」と判断。2003年から見直しを図り、現在は子育て支援の要素も強め、子どもが生まれるたびに1人あたり出生祝い金を5万円、小学校入学時には一律3万円の就学祝い金を支給している。情報通信技術（ICT）教育を先進的に導入したことも、村外からの移住促進効果をもたらしたという。村は11年に電子黒板を導入し、15年には小中学生に1人1台のタブレット端末を手当て。今でこそ新型コロナ禍の影響で各地で導入が進んだが、「計画的に時間をかけて導入したことで教員の指導力向上、学力向上にもつながった」と村教委は胸を張る。全国学力テストでも好成績を残しており、子どもにICT教育を受けさせたいと鹿児島県から村営住宅に転入したケースもあったという。ただ、高校卒業とともに進学や就職で村外へと若い世代が流出する傾向は以前と変わらない。15～64歳の生産年齢人口の割合では、山江村は県内市町村で25位まで順位を下げる。内山慶治村長は「地域で活躍する人材を育成したいし、村外へ出てもいずれ子育てなどで戻りたいと思ってもらえる地域づくりを進めないといけない」と話す。

昨日のホームページの記事で、高学年が自分たちで学習を進めることができたら・・・ということがありました。ですので、理科の授業でもマネして少し取り入れてみました。５年生の授業では、「天気は雲の様子とどのような関係があるのか」ということについて、どうやって調べていくのか自分たちで意見を出し合って方法を決めました。「同じ時間に外に出て調べます」という意見をスタートに、付け加えたり質問し合ったりしていました。雲の絵を描いたり、表に記録したりすればいいという意見でまとまりそうでしたが・・・最後に「タブレットがあるから写真撮って記録すればいい！！」となり、早速外へ出て、写真を撮って気づいたことを書き込んでいきました。　こうなるだろうと予想して記録表を事前に作っていたので良かったです(^^♪

GIGAスクール構想によって公立小中学校に整備された1人1台の情報端末を活用して、子供たちの読書活動を支援する動きが見られるようになった。小学校学習指導要領総則には「学校図書館を計画的に利用しその機能の活用を図ること」と書かれている。今後は、教科等横断的な学びや探究的な学びが増えていくなか、1人1台の端末環境下での図書館教育の役割は重要といえる。熊本県高森町(佐藤増夫教育長)は、2020年から「高森町タブレット図書館」を学校や家庭から活用できるように環境整備を進めてきた。子供たちはシステム上で書籍を借りて、家庭でじっくり読書を楽しんでいる。2021年5月12日には、天皇皇后両陛下による行幸啓が行われた。タブレットを活用した先進的な授業をご覧になられ、高森町からタブレット図書館についても紹介した。町内の3つの学校では、家庭に端末を日常的に持ち帰って、家庭に居ながらタブレット図書館でじっくり読書を楽しんでいる。1つの書籍を複数の子供たちが同時に楽しむことができ、図書館の効率的な運用にもつながっている。2021年度は児童生徒によるタブレット図書館利用実証を行い、1年間で約1万件の閲覧数となった。この結果を受けて、情報基盤整備が完了している強みを活かし、町民向けのタブレット図書館の運用を22年度末までに開始することとなっている。