４月１４日（火），ＩＣＴ利活用の研修をしました。教室にある大型液晶テレビに，タブレット端末や実物投影機をつなぎ，授業で使えるように研修しました。また，新しい教科書に合わせた教材の確認もすることができました。

学校教育については、昨年度、国の補助事業等によりＩＣＴ教育にかかる１人１台の端末整備と通信環境の整備を終えたことから、令和３年度は各種研修等により教員のスキルアップを図り、ＧＩＧＡスクール構想に対応したプログラミング教育等のＩＣＴ教育の推進に努めてまいります。

GIGAスクールサポート業務委託料に関する質疑が掲載されています（５ページ）。

弘前大学は令和3年5月28日(金)、高等学校と連携したオンライン教育の試行を開始しました。初回は、弘前大学附属図書館　新設グローバル・スクエアから、ドイツ出身で教養教育英語担当のライク・ヤグノ助教が「ヨーロッパへの留学」と題した英語セミナーを配信しました。

津軽地方のメロン生産者組織「青森オリジナルメロン生産連絡協議会」（樋口正順会長）は２８日、後継者育成事業の一環で五所川原農林高校生物生産科の１年生２６人にオンライン授業を行い、メロンのハウス栽培方法を紹介した。

子どもたちの未来を見据え、児童生徒の１人１台学習用端末と高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備し、公正に個別最適化された学びを全国の学校現場で持続的に実現させる「ＧＩＧＡスクール構想」を実現するため、小学校３年生の児童及び小・中学校の全教師用として、ノートパソコンを取得しようとするものである。

市が配備したタブレット端末を使った市内で初めての授業が行われました。この取り組みは、国が推進する「GIGAスクール構想」の一環として、市内の全小中学生に１人１台、合わせて2,031台のタブレット端末を配備したものです。（８ページ）

学校施設環境改善交付金や公立学校情報機器整備費補助金、新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金などを活用し、小学校にエアコン9台とタブレット端末52台を整備しました。（１０ページ）

ＧＩＧＡスクール構想実現のための小中学校の全児童・全生徒にタブレッ ト端末を整備するための経費が紹介されています。

GIGAスクール構想によって、ICT環境の地域格差問題は解消されつつある。しかし、肝心の活用スキルについては、まだまだ学校や地域での格差が大きい。そうした中「ICT未開の地」と言われた青森県で、東奥義塾高等学校の井上嘉名芽教諭は、校内外で積極的にICT活用を推進し、4年間で150回以上の校内研修を行ってきた。さらに2020年秋には、地元のICT教育活発化を目指し、Google 教育者グループ「GEG Hirosaki」を設立した。今回は、GEG Hirosaki 設立のきっかけから、教員間のコミュニティのつくり方、地方からの情報発信などについて井上教諭に話をうかがった。