１１月１７日（月）、１８日（火）の二日間、標記講座を開催しました。データベースの演習やプログラミングによるデータの活用と分析などについて学びました。 【講座の内容】 ・情報科の指導と評価について ・データベースとＳＱＬ ・表計算ソフトによるデータの活用と分析 ・プログラミングによるデータの活用と分析 【講座の様子】 【受講者の感想】 ・生徒に身に付けさせる資質や能力について、授業の実践例を通して、知ることができたのでよかったです。生徒が興味を持ちそうな内容もありましたので、授業で活用していきたいと思います。ありがとうございました。 ・いろいろな視野を広げておくことで、情報や商業の授業だけではなく、探究の活動にもつなぐことができるので、本講座の内容を今後に役立てたいと思います。 ・「データ活用と分析」についての知識が足りていないと考えていたため、すぐにでも実践したいと思いました。手軽にデータベースの実習を行えるWebツールを教えていただき、大変助かりました。

8月26日、連携講義「探究活動に役立つデータサイエンス研修」を、青森南高校で経営法学部畠山光史講師が実施しました。 青森南高校は、文部科学省「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール)」に採択され、ICTを活用した探究的な学びに力を入れています。このたびデータサイエンスに関する講義の実施にあたり、本学との連携講義を企画することになりました。 受講したのは1・2年生で、対面と各教室をオンラインで繋ぐ形式で実施しました。 講義の中では、身近なところにあるデータとして、青森南高校が7月に行った文化祭模擬店のキャッシュレス売上データと当日の気温に関するデータを教材として使用しました。 生徒からは、「今後の探究活動に役立てることが出来そうな講義内容だったのでぜひ使っていきたいと思う」「今回の研修で、データの種類や分析の仕方が分かりました」といった感想が寄せられました。

７月３０日(水)に、東京学芸大学　准教授　鈴木直樹先生を講師にお迎えし、Ｃ４１体育の学びを支えるＩＣＴ研修講座を開催しました。鈴木先生には、体育授業におけるＩＣＴの活用について、豊富な実践事例を基に、講義・実技をしていただきました。 【講座内容】 オリエンテーション　「「体育における良質なICT活用を目指して」 講義・実技　「主体的・対話的で深い学びを支える体育のＩＣＴ利活用」 講師　東京学芸大学　准教授　鈴木　直樹　氏　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 【受講者からの感想】 ・なんとなくICTを授業の中で利用すると運動量が少なくなると感じていたが、その逆で増加させることができるということが分かった。教員側が使用するアプリやツールを選択していくことが重要であると感じた。動画を撮影することは評価行為であり、目的に応じた撮影場所を生徒に選択してもらうことも大事だと感じた。映像のもつインパクトは強いため、視覚化や可視化するために動画やワークシートの共有、思考を図式化していくことは授業の中で行っていきたいと感じた。振り返り場面でスクールAIを使用すると生徒の思考が深まると感じた。 ・動画の撮らせ方を工夫することで、児童が自ら考え、行動することができると分かった。また、ICTを使うと時間がかかるので、あまり使ってこなかったが、ICTを利活用したほうが時間短縮になり、運動量が増えると分かった。単元の導入で運動を説明するときに、動画を見ながらみんなでルールを確認したり、単元の初めと終わりの運動の様子を記録しておくことで、学びの蓄積になり、評価に生かすことができると思った。ICTのさまざまな利活用を学ぶことができた。他の教科にも生かして、今後の授業づくりをしていきたい。 ・知的障害のあるお子さんの体育を受け持っていて、ICTをもっと活用できたらと思い、受講しました。学習を積み重ねていくこと、取り組みや努力の経過を残したり、振り返ったりすることにとても有効であることが分かった。活用しやすいアプリやツールも教えていただけて、とても良かった。AIを活用した振り返りを行なっているときに、鈴木先生がAIに任せっぱなしにしているのではなく、何をねらうのかや導く方向性を示したりするのは教師の役目だと仰っていたことが印象的でした。便利なツールは増えていますが、子どもたちにどうなってほしいのか、体育を通してどのような学びをしてほしいのかを明確にし、それに沿った授業をより有効なICTという手段を伴って考えていきたいと思った。

４月１１日（金）に１組教育部集会を行いました。 ２年ぶりに新入生を迎えた１組。歓迎の気持ちを込めた３年生の自己紹介からスタートし、１年生も学校生活への期待を話してくれました。全員の自己紹介の後は、学校生活についてのオリエンテーションを行いました。『学校は失敗する場所』入学式での校長先生の言葉をもう一度確認しました。 先輩が校内を案内する「校内ツアー」も復活。新入生を迎えて嬉しい春！そして先輩になった３年生に期待が高まる春でもあります！

１. １人１台端末を始めとする ICT 環境によって実現を目指す学びの姿 １人１台端末及び高速大容量ネットワークを中心とする ICT 環境を活用し、個別最適 な学びと協働的な学びを進める中で、特に、互いの感性や考え方に直接触れ、刺激し合 う協働的な学びを充実させる。 １人１台端末等の活用については、AI 型ドリル教材の学習履歴等、教育データを効果 的に利用した補充・発展的な学習を推進し、自立した学習者を育成する。 ２. GIGA 第１期の総括 本市では、子どもたちにとって ICT 機器は、鉛筆やノートと並ぶ必需品であり、市内 小・中学校においても日常的にそれらに触れることができる環境を整えなければ、子ど もたちは時代に取り残され、世界から後れを取ることになると考え、国による GIGA ス クール構想の推進のため、令和２年度から１人１台端末及び通信ネットワーク環境の整 備を行った。 １人１台端末については、令和２年度から国庫補助金（公立学校情報機器整備費補助 金）や新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金を活用し、令和４年度までに 整備を完了した。 通信環境については、令和２年度に市内小・中学校の教室への無線LANの整備を行い、 高速大容量かつ安定した通信ネットワークとなるよう、各学校が接続する通信回線の帯 域を最大１００Mbps から１Gbps に高速化したほか、インターネットへの接続回線数を １回線から５回線とし、全体で５Gbps の帯域とした。 また、本市では、1 人 1 台端末を効果的に活用した取組や、先進的な取組を共有する ことで、教員の ICT の活用意欲と能力を高め、新時代における先端技術を活用した学び の基礎作りを目指し、令和２年度から、あおもり ICT 活用教材開発コンテストを開催し ている。 具体的には、算数科のデジタル教科書に附属されている豊富な資料やデータを活用し、 端末内でノートを作成して保存することで、時間や場所を選ばずに、教員と児童・生徒 がいつでも振り返りができるようになった実践等が表彰されており、このような実践を 市内の教職員用ポータルサイトに ICT 活用事例集として掲載し、教職員の指導力向上に 向けて、実践例の活用を促進している。 こうした取組の成果として、小・中学校における児童・生徒の端末利用率について、 令和５年度の調査では、市内小学校の 88.1%、中学校の 89.5%が、授業における ICT 機 器の使用に関して「ほぼ毎日使用している」と回答しており、全国平均をそれぞれ大き く上回っている。 令和７年３月 - 2 - GIGA 第２期においては、令和４年度までに本市が全ての小・中学校に導入した１人１ 台端末は、個別最適な学習と協働的な学習を充実させるための必須ツールであることか ら、引き続き ICT 環境の充実に努める。 一方で主な課題としては、1 人 1 台端末は学校における活用のほか、本市では持ち帰 りも積極的に行っているため、一定数の故障が発生することから、予備機を十分に用意 するなどの対応が必要となる。 ３. １人１台端末の利活用方策 １人１台端末については、公教育の必須ツールとしての役割を踏まえ、計画的な維 持・更新に取り組む。 本市では令和５年度全国学力・学習状況調査において、１人１台端末をほぼ毎日活用 していると回答した学校の割合が 88.1％と全国平均（65.2％）を大きく上回っており、 学校や家庭における 1 人 1 台端末の積極的な利用に引き続き努めるほか、学校図書館 において 1 人 1 台端末を活用し、図書検索や貸出機能の充実を図るなど、新たな活用 にも取り組んでいく。 教職員についても、「ICT 活用教材開発コンテスト」などを通じて、授業実践の活用 事例について共有を図るとともに、研修などにより教職員の ICT に係る指導力向上に 努め、個別最適・協働的な学びの充実が行われる授業づくりに取り組んでいく。 また、多様な教育課題を抱える児童・生徒に対しては、スクールカウンセラーやスク ールソーシャルワーカーによるカウンセリングや相談、特別支援教育支援員による支 援に加え、１人１台端末を活用した相談体制を整備しており、今後は教職員に対する端 末の配付対象の拡大や、職員室や保健室など校内の Wi-Fi 環境を充実させることによ り更なる相談体制の整備を行うとともに、不登校児童生徒への支援についても１人１ 台端末をこれまで以上に活用しながら学びの保障に取り組んでいく