県内で整備されたタブレット端末は約１１万台。設定などの準備を終えた学校から順次使用が始まった。大分合同新聞の調べでは６月３０日時点で県内全ての小中学校、県立学校の児童、生徒が授業などで活用しているが、国が求める自宅への端末の持ち帰りを認め・・・

今年度より、児童一人に１台のタブレット端末が学校に割り当てられました。本校は、以前から授業にタブレット端末を活用していましたが、台数が１６台しかなかったため、多学年が同時に使うことができませんでした。しかし今年度からは一人に１台なので、担任は他の学年の使用を気にせずに授業の計画を立てられるようになりました。

令和３年度学校教育指導方針について…２つ目は、教育の国際化・情報化の推進について、「１人１台端末を効果的に活用した授業実践と遠隔授業の推進（GIGA スクール構想の実現）」です。導入初年度は指導者の研修を重ね、スキルアップを図るとともに、指針に示すような授業実践を重ね、子どもたちの学びの充実を図っていきたいと考えています。

オンライン授業の実施に不安や困りはありませんか？「遠隔会議アプリ（Zoom）を使ってみたいけれどよく分からない」という方に向け、短時間で基本的な使い方を学んでもらえる研修を新設しました。都合のよい１日の、30分程度、オンラインでの研修に参加してみませんか？

今年度ＧＩＧＡスクール構想に基づいて整備した１人１台端末の活用 に向けた事業として、2,816 万円を計上しております。内訳としましては、学校における ICT 活用を支援する専門スタッフを各小・中学校に派遣するICT 支援員派遣に 605 万円。それから ICT 活用推進に係る支援委託、これに 220 万円。これは、ICT 活用推進計画の実行の支援、また、現在南小学校をモデル校として授業改善を進めておりますが、その支援。また、セキュリティポリシー等、来年度早い段階で策定したいと思っておりますのでその支援。また、AI 型ドリルの導入に係る経費を 1,991 万円計上しております（６ページ）。

小中学校においては、昨年度、GIGAスクール構想に基づく環境整備を行っておりますが、これまでの教育実践を加えて、ICTを組み合わせながら、子どもたちそれぞれに最適な学びの提供を充実させてまいります。

玖珠町のGIGAスクール構想の実現に向けた取組に関する質疑が掲載されています（１３ページ）。

GIGAスクール構想の実現に基づく「教育用通信ネットワーク・高速化事業」が紹介されています。

本校では、端末を使ってインターネットで検索するだけではなく、他の児童がなにを調べたかを自分の端末でみて参考にしたり、自分のノートや作品を写真に撮って先生に提出したり、端末を介して意見交 換するなどの使い方が少しづつ始まっています。 子どもたちは、すんなりと使いこなしている様子ですが、本構想の理念を踏まえた使い道までには、まだまだ多難の道のりがありそうです。「ロイロノート」「ズーム」「学びポケット」などのソフトの研修を重ねながら、試行錯誤しつつ取り組んでまいります。

​テクノロジーの進化が加速する昨今、Society 5.0 時代を担う資質や能力の育成において、STEAM教育への注目はますます高まっています。今般、株式会社 STEAM Sports Laboratory(代表取締役社長: 山羽教文)は、STEAM教育を積極的に推進する大分県とスポーツを起点とする STEAM教材である “STEAM Sports”プログラムの高等学校(11 校、対象生徒数約 1,000 名)への導入に関する契約を締結しました。