１年生算数の授業の様子です。ｅライブラリを使って足し算の問題に挑戦しています。１年生もどんどんタブレット操作を身に付け、学習効果を上げています。夏休みもたくさんの問題に挑戦してほしいと思います。

１年生もタブレットを使い始めていますが、今日は、ビデオ会議のアプリを試してみました。２年生以上は、このアプリを操作できるので、いざというときには、オンラインで授業ができます。１年生も自分で接続できるように練習です。「つながる」と嬉しいですね。ちょっと離れた場所からも試してみました。みんな、操作方法の習得が早いです。

沢地小学校では、6月27日（月）～７月１日（金）はふるさと給食週間が予定されています。6月の委員会活動では、ふるさと給食週間中に使われる地場食材のポスターを作りました。タブレットのメタモジで、食材の写真を入れたり、どんな栄養があるかをまとめたりしました。ポスターは校内に掲示しますので、楽しみにしていてくださいね！

富塚西小の4年生の子供たちは、国語「要約するとき」の学習をしています。今日の学習のめあては、「思いやりのデザイン」を要約しようです。子供たちは、ノートではなくタブレット型端末を活用し、加筆・削除しやすいワープロ機能を生かし「インフォグラフィック」について要約しました。要約したことを発表します。大型モニターで、子供たちの考えを紹介します。意見交流が活発になっています。

４年生の外国語の授業では、「When is your birthday」の学習を進めていました。タブレットを使ってみんな積極的に取り組んでいました。

磐田市が７月中旬に発行する広報誌「こども版広報いわた」の準備を進めている。市は２４日、市内３２小中学校の児童生徒が各校の特色を紹介する企画の一環で、市立磐田中部小の児童を「子ども記者」に委嘱した。こども版広報いわたは、児童らに市の事業などを知ってもらおうと、２０２２年度に開始した事業。年２回発行する予定。学校紹介は、毎号掲載する企画で、子ども記者を各校で任命し、教員や在校生を取材し各校の魅力を紹介する。１回目は同校を掲載する。同日、市広報広聴・シティプロモーション課の職員が同校を訪れ、６年生６人に委嘱状やメモ帳、名刺を渡した。児童らは同校の吉村康宏校長（５５）にマイクやカメラを向けインタビューした。６年の窪田岬玲さん（１１）は「他の学校に負けないように中部小の魅力をたくさん見つけて地域の人たちに知ってもらいたい」と意気込んだ。こども版広報いわたは、児童らが授業で使うタブレット端末や市ホームページでデータ配布する。市役所などでは冊子も配る。

１年生は、ipadの使い方を練習しました。始めに５つの約束を確認しました。ロイロノートの新しい使い方を、ＩＣＴ支援さんからも教えていただきました。文字や絵をかいています。色や太さを変えたり、消したりする方法を覚えました。いろいろな使い方を、どんどん吸収しています。４年生は、つなぎ言葉について学習しました。つなぎ言葉を仲間分けをして、そのはたらきを考えました。学習の最後には、つなぎ言葉を使って文を作りました。６月のめあては「進んで学習に取り組もう」です。子供たちが進んで学習できるように、これからも授業改善に取り組んでいきたいと思います。

2018年からICT教育の推進に本格的に取り組んできた浜松聖星高等学校。Chromebook の採用を決定し、毎年段階的に端末を導入。2022年4月に全校生徒への1人1台整備を完了した。教員用の端末には、ASUS Chromebook Flip CX3（CX3400）を導入。生徒用より高いスペック（14型液晶／第11世代インテル® Core™ i3 プロセッサー／8GB RAM）であり、パフォーマンスとレスポンスに優れたパワフルな性能と機能を備えた機種である。授業や校務など現在の端末活用について、同校の鈴木瑶介教諭（数学）、佐藤大介教諭（進路部長・数学）、櫻井伸吾事務長に話を聞いた。

1956年、前身にあたる浜松海の星高等学校として開校した浜松聖星高等学校。現在の校名に変わり、女子高から共学へとなって5年。国際教養教育、理数教育、心の教育を柱に時代にあった教育を推進。近年のトピックであるICT教育は、GIGAスクール構想以前から取り組みを開始した。Google が提供する学びの支援ツール Google for Education の事例校に静岡県の高等学校で唯一選ばれている。同校では教員と生徒の端末に Chromebook を採用。現在の端末活用について、同校の鬼石勇樹教諭（教務部長・地理）、今田裕子教諭（養護・保健室）に話を聞いた。

掛川市教育委員会が導入した児童生徒向け悩み相談システム「こころの相談ノート」が、運用開始から半年を迎えた。１人１台配布のタブレット端末で相談を受け付けるアイデアは子どもたちの問題行動の減少につながり、全国の自治体から問い合わせが相次ぐ。三島市教委が類似の仕組みを導入するなど、学習用タブレットを学び以外に活用する動きが広がっている。