7/8（土）午後に、夏期休暇期間に実施される「CANADA☆SEMINAR」の参加者対象説明会が実施されました。春休みに実施された台湾セミナーに続き、夏休みという長期休みを利用して10泊12日とじっくりと取り組むことができるこのカナダセミナー。今年は中学生6名、高校生10名の合わせて16名のメンバーが集まりました。旅行期間中は主にホストファミリーの家庭でお世話になりながら、現地Ecole Airdrie Middle Schoolで英語研修を積みながら観光はもちろんのこと、カナダの大自然に触れたり地元地域で農業体験にもチャレンジしてみたりと、学校企画ならではのプログラムとなっています。中学2年生からも3名参加してくれており初チャレンジの生徒の皆さんも多いかもしれませんが、何事にもチャレンジ精神で！より豊かな経験を積んで帰ってきてくれたらと願っています

昨年、日中国交正常化50周年を迎えたのを記念して、2022年度は神奈川県経済貿易事務所主催による神奈川県の私立高校と大連市の高校のオンライン交流がたびたび行われていました。3月16日（木）の第４回目の交流には、本校と大連市第四十八高級中学校が参加しました。それぞれの学校から参加した９名が３名１組に分かれZoomのブレイクアウトルーム機能を使って、英語で交流しました。簡単な自己紹介をした後、双方が「学校生活」をテーマに「授業」や「課外活動」、「学校行事」についてプレゼンテーションを行いました。そして、その後で簡単な質疑応答をし、中にはK-POPの話題で盛り上がったグループもありました。今回のささやかな交流を通して、相手の国が少し身近に感じられるようになったはずです。日中の高校生が相互理解を深める貴重な体験になりました。

神奈川県と楽天グループ株式会社は連携と協力に関する包括協定を締結しており、その一環で、商工高校・小田原東高校・平塚農商高校・相原高校・厚木商業高校の５校合同で、楽天のマーケティングノウハウを活かした授業を、本校では総合ビジネス科２年流通系の授業で行っています。今年度は、ふるさと納税の返礼品について、多くの企業・自治体の皆様のご協力の下、ふるさと納税の企画立案を夏休みに２日間行いました。８月２日（１日目）は、パシフィコ横浜で行われた「Rakuten Optimism 2023」に参加し、ふるさと納税について、Rakuten Optimism 2023に参加されている自治体のご担当者様にインタビューをし、返礼品についてPRの方法等を学びました。８月３日（２日目）は、平塚農商高校でふるさと納税の返礼品のコンセプトづくりワークショップに参加しました。

5年１組では、「来た人が年齢関係なく楽しめて、お客さん同士が関わり合えるゲームセンター」を目指して活動を進めています。実際にゲームをつくっている専門家の方にお話を聞き、自分たちがつくりたいゲームのイメージを具体的にしました。今は、完成図をもとに一人ひとりがゲームを作っているところです。

基本的人権について学習しています。公民分野に入り、より広い視野が求められる内容。友達同士で意見を交わしながら考えを深めています。

第２回目のクラブ活動がありました。６年生は、卒業アルバムに載せるクラブ写真を撮りました。パソコンクラブでは、パソコンで絵を描きました。マウスを使ったり、タッチパネルで描いたり、スタンプを使ったり、ステキな作品ができました。

3年次の数学IIIの授業では、Pythonを活用し、数列の極限について理解を深めました。生徒の授業の振り返りの回答からは「コンピュータ上で式を打つのは慣れが必要そうだった」「うまく動いたときはうれしかった。」 などの声がありました。

切った板をぐるぐる回しながら…何に見えるかなぁと考えました。ゾウに見える！くちばしに見える！花に見える！すると、そこから物語が始まります。出来上がった作品を写真に撮ります。どの角度が良いかな？

６年２組が図工の学習をしていました。芯材を使って、ソーラン節を踊っている姿を紙粘土でつくります。

小中学生に学習用端末を１人１台配備する「ＧＩＧＡスクール構想」を巡り、神奈川県と群馬県の県立特別支援学校小中学部での支給が通常学校より後回しにされていたことが２５日分かった。神奈川県は「１人ずつの専用端末でなくても教育活動に支障がなかった」、群馬県は「重度の障害児も使えるか確認したため」としている。通常学校と区別せず配備するのが原則で、専門家は「障害の有無で分ける必要は全くない」と指摘した。文部科学省によると、ほぼ全ての自治体が２２年３月までに配備を終えたが、神奈川県の特別支援学校は現時点も未完了。タブレット端末は読み上げ機能があり、文字の大きさを変更できるなど、黒板や紙媒体での学習に困難を伴う場合のある子どもにも有用だ。群馬県は通常学校より２年近く遅れて２２年度に配備が完了。県立の高校や中等教育学校は２０年度に支給が完了していた。　国立特別支援教育総合研究所の青木高光特任研究員は「障害児にこそ、それぞれの障害の特性に応じた活用を探るために専用端末が必要だ」と指摘した。