今年度は、児童・生徒 1 人 1 台のタブレット導入に伴い、効果的な指導方法についてモデル校を指定し研究する ICT教育推進事業を行います。（３７ページ）

川本町立小中学校に対して、「GIGA スクール構想の実現」に向けた児童生徒１人１台の学習者用タブレット端末に関する仕様書が公開されています。

3年生は先週期末テストでしたが、教室がすごく静かなので覗いてみると社会の過去問をやっていました。来週4日（木）はいよいよ公立高校入試の学力検査です。ラストスパートですね。ところで、写真のところどころに写っている謎の巨大なボックス。冷蔵庫ではありませんよ。これはタブレット保管庫です。けっこう大きくやや圧迫感があるので慣れるまで大変かも。来年度は新学習指導要領の全面改訂もありますが、1人1タブレットの時代を本格的に迎え授業スタイルも大きく変化しそうです。

令和２年度のGIGAスクール構想に係る公共ネットワーク通信機器購入の入札結果が公表されています。

文科省が提唱するＧＩＧＡスクール構想は、小中学校の児童生徒に一人１台のパソコンと、通信ネットワークを整備し、多様な子ども達に最適化された創造性を育む教育を実現する構想です。2019年から5年計画でしたが、コロナ禍の中、教育のＩＣＴ化の必要性の声が大きくなり、当初の計画が前倒しされました。奥出雲町においてもハード面等の準備が進み、来年度から実施となりそうです。実施に先立ち、教職員の研修、使用のルールづくり、授業での活用方法等、まだまだ検討することは多いです。 　先日、数台だけ、先行で届いたので、5年生が早速活用してみました。

来年度から完全実施となる新学習指導要領において、情報活用能力は、言語能力、問題発見・解決能力等と同様に「学習の基盤となる資質・能力」と位置付けられています。本校では、２学期から各教科で積極的なタブレットパソコン（iPad）の活用が始まりました。今回はその様子をお伝えします。

株式会社クシム（本社：東京都港区、代表取締役社長：中川博貴、以下「クシム」）の連結子会社である株式会社クシムソフト（本社：東京都港区、代表取締役社長：中川博貴、以下「クシムソフト」）は、2019年７月より島根県大田市において島根事業所開発センター（以下「島根事業所」）を開所しております。この度、島根事業所におきまして、島根県大田市教育委員会より「2021 年度GIGA スクールサポーター配置事業」を受託いたしました。

雲南市教育委員会学校教育課では、国のGIGAスクール構想に基づく公立学校情報機器整備事業として、市内小中学校へ学習用タブレットの調達を、一般競争入札により行います。入札に参加を希望する事業者は、事前に「一般競争入札参加申請書」および添付書類を5月17日（月）までに提出してください。ご不明な点は、雲南市教育委員会学校教育課までお問い合わせください。

昨日、6年生で校内でのリモート授業が試みられました。学級担任が1人教室で算数の授業をし、パソコン室で子ども達がタブレット端末（クロムブック）の画面を通して学びました。現在、学校では1クラス分のタブレット端末しか整備されていませんが、文部科学省のＧＩＧＡスクール構想をもとに、安来市では今年度末から来年度初めにかけて1人に1台ずつ端末が整備されることになっています。学校での授業も大きく変わってくることでしょう。

そうした中、国が新型コロナウイルス感染症対策の一つとして、計画を 前倒しして取り組んでいるGIGAスクール構想の推進につきましては、令和2年度に整備した児童生徒1人1台端末を活用し、授業や校内活動等においてICT化を推進するとともに、学校の臨時休業等の緊急時においても活用できるよう検討してまいります。