校内研修会の様子です。今年度から始まる「 GIGAスクール構想 」に向けて、校内研修を行いました。講師は、電子黒板の下のほう（ 四角い水色の背景 ）に映し出されている方です。「 ロイロノート 」の使い方や可能性について講義を受けています。もちろんオンラインでの「 双方向型講義 」なので、ただ静かに聞いているだけではありません。講師の先生から「 ここまでで何か質問はありますか？」の問いに、少し戸惑いながらも先生方は質問をしていました。

国の施策、「ＧＩＧＡスクール構想」に基づき、本校でも高速大容量通信ネットワークと充電保管庫の整備が始まっています。日野市では、新年度より２年生以上の児童一人一人に一台のタブレット端末とＩＤ（アカウント）が割り当てられることになりました。これにより、これまでの「一斉」「個別」「協働」の学習スタイルが大きく深化・転換することになります。

東京都教育委員会では、学び方・教え方・働き方を改革するために、ＩＣＴ環境整備と利活用を図り、「TOKYOスマート・スクール・プロジェクト」を推進しています。また、区市町村教育委員会では、新学習指導要領の目指す学びとGIGAスクール構想の実現に向け、児童・生徒一人1台端末の導入を実施しています。 　さらに、昨今の社会情勢から、WITHコロナ、ポストコロナ段階における子供たちの学びを保障するとともに、学びの質を高めるために、オンラインを活用した教育活動を推進しています。

荒川区のGIGAスクール構想の実現に向けた取組に関する質疑が掲載されています（3～4ページ)。

これまで公立中学校のICT活用は、小学校に比べて授業での活用も少なく、3年間でコンピューターに触るのは、”技術・家庭科のプログラミングのみ”という学校も多かった。それがGIGAスクール構想による1人1台環境で、中学校にも変化が求められている。 中学校は1人1台環境でどのように変わるのか。2017年からLTE環境のChromebookで先進的なICT教育に取り組む、東京都町田市立堺中学校を紹介しよう。

八王子市版 GIGA スクール構想の実現イメージのポンチ絵

板橋区のGIGAスクール構想の実現に関する各種情報（ミライシード利用マニュアル、クロームブックQ&A、パソコン使用ルール、タブレット使用のリーフレット、板橋区のパソコン利用ガイドライン）が掲載されています。

都立立川高校（立川市）と中央大学付属中学・高校（小金井市）の生徒が制作した星空の映像が、動画投稿サイト「ユーチューブ」の東大和市公式チャンネルで公開されている。コロナ禍で人が集まるのが難しい中、オンラインの活用で完成させた力作が集まった。三十一日まで。

東京都町田市（市長：石阪 丈一、以下 町田市）と凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、ICT教育に関する包括連携協定（以下 本協定）を2021年3月24日に締結しました。また、本協定内では、凸版印刷のグループ会社である東京書籍株式会社（本社：東京都北区、代表取締役社長：千石 雅仁、以下 東京書籍）とも連携し、町田市において教育のデジタル化を促進し、教育の更なる充実化を実現することを目指します。

2020年4月、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、日本全国の学校は休校措置がとられました。前代未聞の事態に、オンライン授業などのICT活用が求められましたが、多くの学校はICT環境の整備が不十分だったため、その対応には課題が残りました。一方で、この機会にICT環境整備や活用を大きく進めた学校もあります。青山学院初等部もそのひとつです。同校は、コロナ禍の休校措置からわずか半年、2020年10月に3年生から6年生を対象に1人1台環境を導入。年度途中の異例のスタートとなりましたが、第2波、第3波のリスクに備え、学習に使う“文房具”として約500台の端末を配備しました。