神戸市教育委員会だより9月号で「GIGAスクール構想」がとりあげられました。

１人１台の端末は、これから子供たちにとって文房具のようになってきます。ですので、ＩＣＴ機器を活用した授業や学びの支援を行っていると答える教員の割合は、確実に上がると思っています。

BAN-BANネットワークス株式会社が落札

児童生徒１人１台ＰＣ環境が実現した学校において今後の学校経営に役立てるべく、管理者の役割を学びました。 （Web会議システム「zoom」を利用したオンライン研修）

兵庫県教育委員会は２０２２年度から、県立高校（特別支援学校高等部など含む）全校の新入生に、タブレット端末を原則自費で購入させる方針を固めた。

GIGAスクール構想で尼崎市（小学校41校、中学校17校、高等学校3校、特別支援学校1校）は、Chromebook前提で、全小中学生用約3万台のPCを調達。ネットワーク環境も整備する。共同調達ではなく、人口約45万人の中核市としての単独調達だ。2018年に教育長に就任し、文部科学省時代の知見を活かしたICT教育施策に取り組んでいる松本氏が報告した。

兵庫県西宮市内の経済的に困難な状況におかれた中学生を対象に、NPO法人ブレーンヒューマニティーは、無料オンライン学習会を2021年3月末まで毎週2回開催する。1回2時間の学習会を開催し、近隣の大学生がオンライン通信ソフトを活用して勉強を進める。タブレットやWiFi環境がない場合、iPad miniやWiFiルーターの貸出を行うことで学習環境をサポートする。

稲美町内の小中学校に対して、GIGAスクール対応タブレット端末の整備を通して、ICTを活用した学習活動を実現するため。

コロナ禍で注目されたオンライン学習の研究などを進めるため、兵庫県西宮市教育委員会は３１日、兵庫教育大学と連携協力する協定を結んだ。最初の取り組みとして、同大学大学院の森山潤教授（５２）が、同市立西宮浜義務教育学校（西宮浜４）で、教諭ら約６０人を前に講演。タブレット端末などを生かした効果的な情報教育の実践事例を紹介した。

今日の3・4校時に、5・6年生はALTとのオンライン授業に取り組みました。