【長野市】フルマ株式会社、長野日本大学小学校と動画編集やネットリテラシーを学ぶオンライン授業を実施
生徒1人1台の iPad を活用し、子どもたちの学びをより豊かに 子ども向け動画制作スクールを運営するフルマ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:齊藤 涼太郎)は、動画制作スキルとネットリテラシーの習得を目的として、長野日本大学小学校とオンライン授業を実施いたしました。
長野県 令和3年度 長野県特別支援学校GIGAスクールサポーター配置業務
長野県の特別支援学校にGIGAスクールサポーターを配置する業務に係る入札公告が公開されています。
【岡谷市】(長野日報)不登校対応でタブレット端末貸し出し 岡谷市
岡谷市は17日の市議会6月定例会一般質問で、市内小中学校に児童生徒一人1台分を配備したタブレット端末の運用について、長期欠席者にも貸し出しを検討するとの見解を示した。運用規定では端末は校内利用を基本とし、感染予防等で休校や児童らの出席停止の措置などがある場合にのみ貸し出しを想定していたが、学習の遅れを生じさせないため、不登校や病気などで長期間欠席している児童生徒への貸し出しも検討する。武井友則氏の質問に岩本博行教育長、白上淳教育部長が答えた。
【小諸市】(日本教育新聞)学校の働き方改革を支援 勤務時間外の電話対応をゼロに
長野県小諸市教育委員会では市内の小中学校に「転送録」を導入し、時間外の電話対応が大きく改善された。同教委が目指す学校の働き方改革に合致した「転送録」の活用法を2回に分けて紹介する。今回は導入のきっかけや、決め手となったコスト面のメリットを探る。
【伊那市】(ICT教育ニュース)普段の授業にスムーズに導入。先生も生徒も考えの見える化の効果を実感/伊那市教委 スクールタクト 導
長野県伊那市では、総合的な学習の時間に力を入れています。生活の中に学びがあるという考えのもと、子供たち自身が考え、気づくことを通して生き抜く力を育むことを大切にしています。ICTにも力を入れており、森の中でのICTの活用など、最先端のツールと昔からの学びを両立させ、地方にいながら世界に通用する力を身に付けられる教育を目指しています。伊那市教育委員会 学校教育課 ICT教育推進係長 竹松政志氏と伊那市ICT活用教育推進センター/高遠中学校 足助武彦教諭にスクールタクトの導入経緯や利活用を進める工夫について伺いました。
【長野市】(NBS)【特集】変わる小学生の学び デジタルと伝統… タブレット端末は「一人一台」 “正しく書く”「水で書く筆」も登場
特集は最新の学びです。児童一人一人がタブレット端末を使う授業に、筆を走らせる授業は1年生から…。小学校の学びが今、どんどん変わっています。
長野県 (信濃毎日新聞)小中学生1人1台タブレット端末 活用初年度 持ち帰る取り組みが進まない理由は…
県教育委員会が非常時のオンライン授業を想定し、タブレット端末の持ち帰りや事前準備を進めるよう市町村教委などに通知しているが、県内では実施例が少ない。とりわけ人口規模が大きく、小中学校数が多い長野市や松本市は…
【佐久穂町】(PDF)さくほ議会だより 2020年4月号
佐久穂町のGIGAスクール構想の実現に向けた取組に関する質疑が掲載されています(7ページ)。
【塩尻市】(市民タイムス)配信授業 土偶が"先生" 塩尻の平出博物館 小中学校に対応
塩尻市の平出博物館は本年度、小中学校などのオンライン授業への対応を始めた。児童・生徒のいる教室の画面上に、学芸員の分身のキャラクター(アバター)が登場し、質問に答えたり、歴史を紹介したりする。
【白馬村】白馬中学校 (中日新聞)オンライン授業へ備えばっちり 白馬中
白馬村の白馬中学校は十七日、一週間連続で午前中にオンライン授業をする「オンラインWeek」を始めた。新型コロナウイルスの感染拡大や大規模災害などに備え、自宅などリモートで学び続けられる態勢を整える狙い。
市町村ごとの学校における教育の情報化の実態等調査結果 主要項目についての経年変化