新年度開始に向け、新職員を交えてタブレットの使い方について研修を 行いました。

今週の全校朝会は「委員会引継ぎ式（zoom）」でした。これまで城岳小学校のために様々な活動を日々がんばってきた６年生。卒業を間近にいよいよ５年生への引き継ぎを行いました。 ６年生代表から「城岳小学校が明るくて、楽しい学校になるように、力を合わせて楽しんで下さい！」「一人でも多くの笑顔をつくっていけるようがんばって下さい！」とエールを贈り、５年生代表が「いつも全力で城岳小学校全体が楽しめて、今の６年生をこえられるような活動ができるよう頑張っていきたいです！」と応えました。現在は、働くこと、責任を持つことの大切さを５年生に伝えようと、共に活動し、引き継ぎを丁寧におこなっている６年生。今まで本当にありがとうございました。お疲れ様でした☆

＜写真の説明＞１枚目：ＧＩＧＡスクールサポーターと相談しながら授業の準備を進める　２枚目：出席確認の画面①（授業中も反応を確認）　３枚目：出席確認の画面②（電子黒板を利用）　４枚目：残って学習する子の座席の工夫①（その場で確認しながら学べる）　５枚目：残って学習する子の座席の工夫②（電子黒板と黒板を見ながら学べる）　６枚目：残って学習する子の座席の工夫③（他のが見ている画面も確認できる）　７枚目：５年の掲示板　８枚目：黒板の文字も見やすいように大きく書く　９枚目：子どもとやりとりしながら授業を進めるために電子黒板を移動　10枚目：今日の給食　今日は高学年がリモート学習に取り組んでいます。先週の金曜日、リモート学習終了後に振り返りを行った６年担任。今日、取り組む５年担任にもアドバイスしながら創意工夫が続きます。それぞれの工夫や感じたことを交流しながら今日の取組につなげています。学習内容に応じた教師の立ち位置、自宅で学習している子どもたちの表情を確認するために電子黒板を移動したり、残って一緒に学習する子の座席を工夫したりと、それぞれのメリットとデメリットを確認しながら進めています。 ＧＩＧＡスクールを推進するために配置されたサポーター（巡回）も加わり、教師の学びに広がりと深まりが見られます。

本県における新型コロナウィルスの感染状況を鑑み子ども達の「学びを止めない」対策として明日の１４日（金）の午後と１７日（月）の午後、オンラインによる学習を試みます。明日はお子さんがクロムブックを持ち帰りますので本日配布した文書をもとに御家庭での利用についてのご確認をお願い致します。月曜日には、クロムブックを学校に持たせて下さい。詳しくは添付の配布文書にてご確認下さい。ご理解とご協力をよろしくお願い申し上げます。

コロナ禍で「不安による自主休校」をしているこども達への対応として『タブレットによるオンライン授業』が期待されています。また、コロナのような緊急事態だけではなく、不登校児への「学びの保障」としても早めの実施が必要です。今後の展望について確認しました。

７月１日（木）５校時、全校生徒へ学習者用クロムブック（タブレット端末）の貸与式を実施しました。今回、沖縄市より一人一台ずつ貸し出されたタブレット端末は、卒業まで同じものを使用することになります。いよいよ本校も GIGA スクールの取り組みが始まります。

沖縄市教育委員会から、ＧＩＧＡスクール端末の貸与が行われました。より深い学習にするために大切に使います。貸与式の後は、情報担当が使用方法やインターネットに関する法律について指導し、端末を利用して全校生徒が校内アンケートに答えました。授業でどう活用されるのか、楽しみです。

そのため、学習時間の確保、学習習慣の定着に効果的な学習支援策が必要であり、さらに、GIGA スクール構想の実現に向かい配布される「１人１台端末」を活用し、生徒の特性・学習定着度等に応じたきめ細かな指導の充実を図る個別最適な学びにより、基礎的・基本的な知識等を確実に習得させる必要がある。そこで、市内各中学校に放課後学習支援教室を設置し、学習支援業務実施に関する企画提案を募集する。また委託先の候補者を適切に選定するため、公募型プロポーザル方式により委託候補者を選定するものとする。

ジャパンインテグレーション（宜野湾市、新田純也社長）は、無線の高速データ通信を活用して、地域の公共サービスの向上を図る「地域ＢＷＡ（広帯域移動無線アクセス）」を沖縄市と宜野湾市で実施する。県内で初めて、第５世代（５Ｇ）移動通信システムにも対応可能な高度化システムを導入する。公共施設の防災情報共有やＷｉ―Ｆｉの整備、教育活動などに役立てられる。

本事業は、令和元年 12 月に国の施策として示された「GIGA スクール構想の実現」のもと、教育における ICT の効果的な活用と、公正に個別最適化された学びを学校現場で持続的に実現するため、沖縄市立小中学校において、児童生徒 1 人 1 台用の端末の整備を図ることを目的とする。