一人一台タブレットが整備されており、持ち帰ったタブレットを通じて、生徒は毎朝、決まった時間に健康状況を報告。健康な場合は「青」、体調不良の場合は「赤」のカードを送信。カードが届かない場合や、「赤」のカードが届いた場合は、電話又は家庭訪問をして安否及び健康状況を確認。

6月15日（火）初任者研修の一環として、示範授業があります。本日は、体育主任（山口教諭）の『マット運動』の授業です。子どもたちが楽しんでマット運動に取り組む姿を見ることができました。また、iPadを上手に使いこなし、動きを確認したり、アドバイスをし合ったりする姿がとても現代風でした。

全国の小中学校で情報端末が児童、生徒に1人1台配備され、「GIGA スクール元年」を迎えた教育現場。授業の進め方や子どもの学習方法などについて学校が試行錯誤をするなか、離島である長崎県対馬市は3年前に端末を全小中学校32校（2018年4月時点）に配備し、先行して教育に取り入れてきました。そこで見えてきた課題や可能性について、朝日新聞対馬通信員の佐藤雄二さんが取材しました。

新型コロナ禍でオンライン授業の必要性が高まり、全国の小中学校で情報端末の整備が進む中、長崎県対馬市では、いち早く2018年度から義務教育の場でICT（情報通信技術）の活用が進められている。児童・生徒の少なさや地理的な交流の難しさなど離島特有の不利な教育環境を補う効果や学習効率の向上など、様々な利点が報告されている。

本市でも、Society(ソサエティー)5.0時代に生きる子どもたちのため、国のGIGAスクール構想に呼応し、令和3年3月までには、全児童・生徒一人1台のタブレット端末の配備が　完了する予定であります

7月に対馬市が選定されたSDGs未来都市として、持続的な開発目標(SDGs)のひとつ「全ての人に質の高い教育」を実践するため、さまざまな講義やゼミ活動(少人数での勉強会)を開催しています。

11/20(金)、国際文化交流科の2年生を対象に北九州市立大学国際関係学科の柳学洙(リュハッス)准教授を講師に招いて遠隔授業を行いました。

補正予算案では市内全小学生が来年３月からタブレット端末を使えるよう新規導入する１２００台分の通信費計約４５５万円（３月の１カ月分）を計上し、市内全小中学生に１人１台の端末を用意する。補正後の一般会計予算総額は約３６１億円（前年同期比１１・７％増）。

本年度から小学校での「プログラミング教育」が必修化されたことを受け、長崎県対馬市厳原町豆酘地区にある市立豆酘小（福田一毅校長、２８人）で５日、５・６年生（複式学級）の計１３人が島外のＩＴ企業の外部講師から授業を受け、ゲームを作るプログラミングを初めて学んだ。

新型コロナの影響で、同市内の小中学校でも3月に臨時休校が始まり、中学生は市が1人につき1台配備しているタブレット端末を使って自宅学習した。比田勝市長は、各小学校で計1320台そろえているが、全児童には行き渡っていない同端末について「追加導入を検討し、ICTを活用した教育を推進する」とした。