学習用タブレットを活用して授業を行っている学級をよく見かけるようになりました。今日の授業の様子をいくつか紹介します。＜４の２＞　６年生に贈るプレゼント作りを行っていました。折り紙で花束を作るらしかったのですが、タブレットで動画を見つけて、作り方を確認しながら作っていました。折り方の図などはよく見かけますが、図だけではよくわからないところがあります。しかし、動画だとどこをどう折っているのかが分かりやすく、しかも、繰り返し見ることができるのがいいですね。なるほど！と思えるタブレットの利用でした。＜５年生＞５年生は、外国語の時間にクイズを出し合っていました。イラストや写真の一部分だけを見せて、「これは何でしょう。」というスポットクイズや形のシルエットから物の名前をあてるクイズなどに、タブレットが大活躍していました。子どもたちのタブレット活用力の高さが驚きです。＜４の１＞道徳の時間に、情報モラル学習をしていました。SNSやチャットなど、タブレット等を利用すれば、簡単に書き込みができ全世界の人々に発信が出来てとても便利ですね。しかし、「匿名」で発信する人々の中には、人の心を傷つけたり、嘘の情報で人々の反応をあおって楽しんだり、不適切に利用してる人々がいます。その「匿名」についてメリットとデメリットを考える学習でした。一度書き込めば、あっという間に拡散され、消すことが出来ません。安易な気持ちで不確実な情報を書き込むことは絶対にしてはいけません。いつ自分が被害者になるかも分からない怖さもあります。正しい使い方を心がけたいものです。

新型コロナウイルス等による臨時休校などへの対応の１つとして、タブレットを利用したオンラインでの「学習課題提示」や「教師と児童の交流」を考えております。そのための準備として、今回は、ご自宅の Wi-Fiへの接続状況の確認及びｅライブラリへのログインテストを行いました。ご家庭で、接続やログインは上手くできたでしょうか。このｅライブラリは、子供たちが、自分で教科や学習内容を選択して進めることができるアプリです。事前にダウンロードしていれば、インターネット環境がない場所でも使えます。思斉館小学部では、このｅライブラリを臨時休校等の際の学習課題の一つとして活用することを考えています。また、２月８日（火）に予定している２回目のタブレットを持ち帰っての接続テストでは、Microsoft Teams を使って、学校と家庭でテレビ会議（簡単な会話等）ができるかのテストを行う予定です。ご理解・ご協力をよろしくお願いいたします。

一人一台の児童用タブレットが入り、各学級で使い始めています。２年生の教室では、お絵かきソフトを使って、楽しく絵を描いていました。いろいろな筆や色があったり、動植物の素材イラストもたくさん入っていたりするソフトなので、子どもたちのセンスで何通りのものすてきな絵が仕上がっていました。子どもたちの作品を先生が電子黒板に投影すると、「わあ、○○さんの絵すごいね。」「どうやって描いたの？」と子どもたち同士で褒め合ったり、教え合ったりする姿がありました。「そんな使い方もできるんだ。」と、大人顔負けにコンテンツを使いこなす子どもたちでした。子どもたちってすごいですね。

佐賀県内の小学生がプログラミングのアイデアや出来栄えを競う「さがプログラミングアワード２０２１」（佐賀新聞社主催、公共デザインイニシアティブ共催、学映システム特別協賛）の１次審査会が２０日、佐賀市の佐賀新聞社で開かれ、参加者１６人がプログラミングソフトを使った作品を披露した。

株式会社トーホー（本社：神戸市東灘区、代表取締役社長：古賀 裕之　※以下「当社」）は、2021年10月11日、佐賀県内でカフェなどの飲食店６店舗を運営する株式会社うふふ(本社：佐賀県佐賀市、取締役：牛島 宏太　※以下「うふふ」)と協業し、佐賀大学教育学部附属中学校３年生の生徒さんに向けて、オンライン授業を開催いたします。

佐賀市内の小中学校では１人１台の端末が整備され、長期間休む子どもには授業内容をオンラインで配信する計画。３年の担任は、慣れないシステムを使いながら「教室内の音を拾うのが難しい」と手探りの準備を続けた。

（佐賀新聞）臨時休校時のオンライン授業に備えつつ、平時のタブレット端末の有効活用も考えるモデル授業が、鳥栖市の鳥栖西中で開かれた。

今回の補正予算は、国の第2次補正予算成立により、新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金が拡充されたことに伴い、市民生活の支援、地域経済の活性化及び感染症予防対策に加え、新たな日常の推進への対応のため、必要な事業について補正の措置を講じるものであります。

令和3年9月から稼働開始する佐賀市教職員用情報システムの設計・構築業務と、GIGAスクール構想を実現するために導入する機器の設定・設置業務の実施にあたり、公募型プロポーザル方式により、本業務に最も適した事業者を選定します。

国が進める児童生徒に１人１台の学習用端末を配備する「ＧＩＧＡスクール構想」に関する事業費１３億５６２９万円など。