５校時前半に１階から教室探訪しました。出張前なので急ぎモードで回りました。

１１月２１日（月）の５時間目の様子です。今日は３階からスタート。５年生がICT支援員さんと一緒に勉強中でした。今日は「検索名人になろう」です。文字検索や音声検索はいつもやっているという５年生検索する様子を見ていましたが、打ち込みもはやくてびっくりしました。すると支援員さんから「これは何か調べるときときはどうしますか」と画像が示されました。こういうとき「画像検索」を使うのだそうです。ちなみにこれは「なす」だそうです。これもびっくり。ツールを使うと、調べたい情報の期間（１年以内など）や色の条件を加えて検索もできるそうです。「弘前市」という言葉に「色（ピンク）」を加えて検索すると「桜」の情報がたくさん出てくるそうです。

2022年10月26日(水)の放課後に、中学校1年生を対象とした「オンライン英会話（体験）」を実施しました。この体験は、本校で導入している「スタディサプリENGLISH」と、オンライン英会話アプリの「Native Camp.」が提供しているもので、今回本校からは26名が参加しました。体験レッスンの内容は「英検３級二次試験（面接）対策」で、レベル的には中学校卒業程度でしたが、普段からネイティブの先生方による授業を受けていることもあって、ほとんどの生徒が比較的スムーズに講師とのやり取りを進められていました。参加者からは「初めて会うネイティブと英会話ができて楽しかった」や、「また機会がれば参加したい」という発言が多く聞こえました。また、「うまく言えなくて悔しかった」や「もっとうまく話せるようになりたい」など、今後の成長につながるような発言も目立ちました。さらに、今回の参加者の中には英検３級一次試験（筆記）を突破している生徒もおり、「もうすぐ行われる二次試験（面接）に向けて良い練習になった」と話していました。今回の体験を通し、生徒たちの成長を改めて実感することができました。この機会を与えてくださった関係者の皆様に感謝申し上げます。

３校時に教室探訪しました。２年生は学年体育。なわとびを技ごとに練習していました。１の２は、PCでメッセージカードづくり。ICT支援員さんも加わって、写真撮影やメッセージ記入に挑戦していました。２階へ上がって４の１。国語「読書発表会をしよう」の学習で、紹介する本を選び、 発表メモを作っていました。

弘前市の東奥義塾高校（コルドウェル・ジョン塾長）で１５日、グローバル人材育成コースの１年生４０人と３年生６０人が、インドネシア、フィリピンの学生たちとオンラインで交流した。オンライン国際交流プログラムを支援する神戸市のベンチャー企業が企画したもので、参加した生徒らはタブレット端末で地域の文化を紹介し合うなどして親睦を深めた。

サクシードは11日、青森県弘前市から2022年度学校ICT活用支援等業務を受託したと明らかにした。子どもたち一人ひとりに個別最適化された学びや、創造性を育む学びの環境構築を目指すGIGAスクール構想の実現に向け、これまで整備したICT機器の日常的な活用を支援することを目的に、弘前市の小学校31校へのICT支援員の派遣を開始した。

青森県弘前市は、学校ICT活用支援などの業務を委託する事業者を選定する「公募型プロポーザル」を実施している。同市では、国が掲げる「GIGAスクール構想」の実現に向けた取り組みを加速させるため、これまで整備したICT機器の日常的な活用を支援するICT支援員を、業務委託で配置することにした。

市では、誰一人取り残すことなく、子どもたち一人一人に個別最適化された学びや、創造性を育む学びの環境構築を目指して、国が掲げる「GIGAスクール構想」の実現に向けた取り組みを加速させるため、これまで整備したICT機器の日常的な活用を支援するICT支援員を配置します。つきましては、以下のとおり委託事業者選定に係る公募型プロポーザルを実施しますので、参加希望者は実施要領等に従い、応募してください。

GIGAスクール構想によって、ICT環境の地域格差問題は解消されつつある。しかし、肝心の活用スキルについては、まだまだ学校や地域での格差が大きい。そうした中「ICT未開の地」と言われた青森県で、東奥義塾高等学校の井上嘉名芽教諭は、校内外で積極的にICT活用を推進し、4年間で150回以上の校内研修を行ってきた。さらに2020年秋には、地元のICT教育活発化を目指し、Google 教育者グループ「GEG Hirosaki」を設立した。今回は、GEG Hirosaki 設立のきっかけから、教員間のコミュニティのつくり方、地方からの情報発信などについて井上教諭に話をうかがった。

弘前商工会議所からの、低所得家庭へのインターネット回線導入費・使用料等の補助、小中学校でのプログラミング教育の充実に向けた人員及び協力体制の構築などの要望に対する、弘前市からの回答が掲載されています。