今年から高校の授業に変化が。情報科に必修科目として「情報I」が新設された。 「進学重点指導校」として、偏差値70以上ともいわれる都立青山高校では、3年前から「情報」の授業を開始している。その「情報I」の授業を取材した。 「係数とグラフを出すことが目的じゃないからね。ここから何を読み取るかがポイントだからね」。 1年生の教室では、都立青山高校のYouTube動画の視聴者を分析する授業が行われていた。生徒たちは、動画を視聴した人の年齢、性別、回数、時間の長さなどのデータをもとに、●気づいたこと ●どのような動画を作成すれば再生回数が上がるか●対象となるターゲットは誰にするかなどを模索していた。これは「データマイニング」と呼ばれるもので、「大量のデータから統計学的手法などを用いて、新たな知識や傾向、パターンを見つけ出す手法のこと。Data Mining（データを採掘する）という意味を持つ」という。データを打ち込み、グラフなどを作成、それを見ながら分析を進める。 分析後は再生回数を上げるための工夫など改善点をPCを通じて提案、その内容は即座に、担当教師のもとに送られるという。

3月18日、「JINS SCREEN寄贈式＆トークセッション」が実施され、東京都渋谷区の小中学生約9000人にブルーライトカットメガネが寄贈された。4月に20周年を迎えるアイウエアブランド「JINS」を手掛けるジンズホールディングスは、「未来の日本の目を守る」をテーマに、子供たちの目の健康を守っていくための新たなプロジェクトをスタート。スマホやタブレットを使用することが一般化した昨今、子供たちがスクリーンに向き合う時間は増加傾向にあるが、特に昨年からは新型コロナウイルス感染拡大に伴い、オンライン授業が普及。さらに、文科省が推進する「GIGAスクール構想」によって、今年度中に1人1台の端末が整備されようとしており、子供たちの生活や学習環境が急速に変化している。そのような中で、機能性アイウエアとしてのブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」(旧JINS PC)を日本で初めて販売し、子供たちに目の仕組みや健康の大切さを伝える活動「見る育」を続けてきた同社は、子供たちの目を守るための新たな取り組みに着手。その第一歩として、今回ICT教育システム「渋谷区モデル」で、教育環境の整備を進めている渋谷区の公立小中学校の子供たち約9000人(2021年4月時点で在席するすべての小学生約7000人と中学生約2000人)に、ブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」を寄贈することを決定した。寄贈するのは、ブルーライトを25％カットする高品質のレンズを搭載したメガネで、4月より各学校を通じて順次、子供たちに配布予定(※度付きレンズへの変更はJINS店舗にて無償交換を実施する)。ジンズホールディングス代表取締役CEOの田中仁氏は「世界中で近視人口が増加しており、子供たちの視力低下も問題になっている。近視人口率は、都内公立小学校で76.5％というデータも。これはパンデミックともいえる危機的な状況です。(教育の場なども含め)タブレットなどとの接触時間が増加しており、子供の発育・健康への影響、特に目に対する影響を懸念する声が広がっていますが、そのような中で、ディスプレイとの正しい向き合い方、新しい暮らし方の概念が必要になってきている。その新しい暮らし方の概念を、JINSがサポートして、広げていきたいと考えています」と、今回のプロジェクトが発足した経緯を説明。

日本教育情報化振興会（JAPET&CEC）では、1年間の活動の総決算として、「GIGAスクールで築く学びのみらい」をテーマに教育の情報化推進フォーラムを開催いたします。GIGAスクール構想のもと、自らの学びを自ら舵取りするエージェンシーを育てる新たな教育に向け、本フォーラムでは、GIGAスクールの今後の方向に関する基調講演や次代が求めるキー・コンピテンシーに関する特別講演、先進的な実践事例を紹介するICT夢コンテストの成果発表、各種セミナーなどを多数企画しました。最新の教育コンテンツやシステムの展示もあります。不確実で曖昧な時代を活きる子供たちの教育へのヒントがきっと得られることと思います。多くの教育関係者のご参加をお待ち申しあげます。

渋谷を拠点とする企業による「Kids VALLEY 未来の学びプロジェクト」は、渋谷区立小中学校のプログラミング教育を支援するために2019年に発足した。3年目を迎えたこの夏、「プログラミングサマーキャンプ2021」を開催し、各社がオンライン等でワークショップを実施。8月20日には関係者によるトークセッションが開かれ、活動内容を紹介し意見を交わした。

２学期の授業はオンラインでスタートしました。オンライン授業では各教科、映像を撮影したり、コンピュータのソフトを利用して動画を作成したりしています。それぞれの教科が、目的に合わせて様々な工夫をしながら授業を配信しています。また、普段の学校生活と同じく、配信を通して毎日の礼拝を守っています。

１年生もいよいよタブレットデビューをしました！顔認証で自分の顔が写るとうれしそうです。ログインをしたり、オンライン授業のためにTeamsの練習をしたりして、あっという間にタブレットの操作方法を覚えていく１年生の姿に驚きました！

東急株式会社（以下「東急」）、株式会社サイバーエージェント（以下「サイバーエージェント」）、株式会社ディー・エヌ・エー（以下「ＤｅＮＡ」）、ＧＭＯインターネット株式会社（以下「ＧＭＯインターネット」）、株式会社ミクシィ（以下「ミクシィ」）、渋谷区教育委員会の６者は、次世代に必要な資質・能力を持った人材を渋谷から輩出する土台づくりを進めることを目的として、２０１９年６月１７日に「プログラミング教育事業に関する協定」（以下、本協定）を締結し、「Ｋｉｄｓ ＶＡＬＬＥＹ　未来の学びプロジェクト」（以下、本プロジェクト）を推進しています。プログラミング教育必修化初年度であった２０２０年度に引き続き、２０２１年度も、渋谷区の公立小中学校を対象に、講師派遣や授業例提供などの授業支援、プログラミング授業の実施に必要となる知識についての教員研修などを実施します。

４月30日（金）、中学・高校の１年生の授業がオンライン形式で行われました。事前に研修をおこない、Teamsというアプリを使って授業を展開していきます。社会情勢は予断を許しません。また、台風や大雪など自然災害、交通障害の際にも授業をおこなうことができます。富士見丘では生徒が安心して学べる体制を常につくっています。

「常識を再定義するニュービジネスが前例なき時代を切り拓く」をテーマに、2月1日から約1カ月間にわたって開催されたオンラインカンファレンス「CNET Japan Live 2021」。最終日となる2月26日には渋谷区長の長谷部健氏が登壇した。自治体として、いち早く教育や福祉へのICT導入を推し進めてきた渋谷区が、ニューノーマル時代にどのような組織や人材を求めているのかを語った。

2020年4月、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、日本全国の学校は休校措置がとられました。前代未聞の事態に、オンライン授業などのICT活用が求められましたが、多くの学校はICT環境の整備が不十分だったため、その対応には課題が残りました。一方で、この機会にICT環境整備や活用を大きく進めた学校もあります。青山学院初等部もそのひとつです。同校は、コロナ禍の休校措置からわずか半年、2020年10月に3年生から6年生を対象に1人1台環境を導入。年度途中の異例のスタートとなりましたが、第2波、第3波のリスクに備え、学習に使う“文房具”として約500台の端末を配備しました。