【新地町】
これまでの【新地町】関係のニュース
尚英中学校 ICT活用発表会
11月7日(金)、本校をはじめ新町町内の小中学校を会場として「令和7年度 新地町小中学校ICT活用発表会」が開催され、多くの教育関係者の皆様にご来校いただきました。 尚英中学校では3つの公開授業(音楽・社会・理科)を実施いたしました 。 1年 音楽:「創作 ~音素材の特徴と構成~」 音楽作成ツールを活用し、様々な楽器の音素材を組み合わせることで、生徒たちはイメージに合った独自の音楽創作を楽しみました。デジタル技術が、豊かな感性と創造力を引き出しました。 2年 社会:「東北地方」 生徒が観光大使となり、東北地方の各県をPRするプレゼンテーションを実施しました。タブレットで収集・整理した情報を基に、地域特有の魅力を効果的に伝える表現力と調査能力が発揮されました。 3年 理科:「運動とエネルギー」 表計算ツールやプレゼンテーションツールを使いこなし、実験結果のデータ処理から考察、そして他者の考えの共有までを行いました。ICTを活用することで、複雑な科学的思考の可視化と深い理解を促しました。

令和7年度 新地町小中学校ICT活用発表会を開催しました 「学びに向かう力の育成」
 11月7日に町内の小中学校4校を会場に「令和7年度新地町ICT活用発表会」を開催し、県内外から200名以上の教育関係者が来町しました。  現在、文部科学省では1人1台端末や高速大容量の通信ネットワーク等、学校ICT環境を整備·活用することによって、教育の質を向上させ、すべての子どもたちの可能性を引き出す「個別最適な学び」と「協働的な学び」の実現を目的とする『GIGAスクール構想』を推進しています。新地町でも今年度は「情報活用能力を高め、自己の学ぶ力を鍛える児童生徒の育成」を研究テーマに定め、各校のICT活用教育の取り組みを公開授業形式で発表しました。  このうち駒ケ嶺小学校5年生の社会科の授業では福島民報社の社員2名をお招きし、ICT(情報通信技術)を活用した新聞記事の書き方や情報のまとめ方を学習しました。児童たちは現在、町の工業生産について調べており、先日見学した町内企業のことをタブレット端末を使用して、学習新聞の作成に挑戦しました。  各校での発表会後には、尚英中学校にて宮城教育大学教職大学院特任教授の菅原弘一氏にお越し頂き、『学習者主体の学びの実現とデジタル学習基盤』を演題として講演会を開催しました。  参加者は、これからのデジタル社会を生き抜く力を育むICT活用について熱心に耳を傾けていました。

2024年度の英検3級以上取得割合73・0% 福島県新地町の尚英中3年生 ICTやAIで学習意欲の向上へ
福島県新地町の中学3年生(尚英中)で英検3級以上を取得している割合は2024(令和6)年度、73・0%に上った。公立学校を対象にした文部科学省の調査では、中3で英検3級相当以上の英語力がある生徒は全国が52・4%、福島県が38・2%となっており、新地町が大きく上回った。  町教委によると、2024年度、町内の中学3年生63人のうち、3級に23人、準2級に17人、2級に6人の合計46人が合格した。  町は2022年度に小中連携学力向上推進協議会の英語部会を設立したほか、2019年度から授業改善に努めるなどして英語教育に力を入れている。  部会では保育所、小学校、中学校の10年間で英語力の向上を図る。発話を重視した学習やオンライン授業の実施などに取り組んでいる。ICT(情報通信技術)やAI(人工知能)を取り入れ、タブレットを使った家庭での自習や個別の指導対応、学習意欲の向上につなげているという。教職員は授業の見学や研究会への参加などを通して指導力を高めている。  町教委は「子どもが楽しく学び、自信を付けている。今後も魅力のある授業作りに努めたい」としている。

「学校が楽しい」が90%超―ICT先進自治体・新地町の選択
福島県新地町は、全国に先駆けてICT教育を進めてきたICT先進自治体です。2011年にはすべての小中学校で1人1台端末を整備し、2015年のスクールタクトサービス開始当初から導入。これまで国の実証事業にも数多く参加してきました。 震災からの復興の中「子供たちの夢と可能性を広げる教育を」とはじまったICT教育は、今や町の学びのスタンダードに。コミュニケーション力の高まりや、授業への高い関心、そして90%を超える子供が「学校が楽しい」と答えるなど、目に見える成果を生んでいます。 多様なICTツールを使いこなす新地町で、授業づくりの中心にあるスクールタクト。なぜ新地町はスクールタクトを選び続けているのか、新地町が見据えるこれからのICT教育とは── 新地町教育委員会教育長の泉田晴平氏と、指導課の佐藤和子氏にお話をうかがいました。

校内授業研究会
本校は,今年度から文部科学省リーディングDXスクール事業の指定校になっています。この事業は,今求められている「主体的・対話的で深い学び」を実現する観点から,1人1台端末とクラウド環境を高い頻度で活用し,授業改善を図ることが目的の1つになっています。  本日,文部科学省学校DX戦略アドバイザーの稲垣忠先生を招聘して町内の教職員対象の授業研究会を実施し,3年生の技術科の授業参観や事後研究会を通して,教育DXについて研修を深めました。

端末整備状況

【新地町】の詳細な情報は基礎自治体教育ICT指数サーチ(岐阜聖徳学園大学 芳賀研究室提供)へ